特許取得(米国 No.5888071号、国内 No.3820421号)
圧倒的ニーズと活用範囲の広い宅建をTLTソフトで完全習熟!

宅建 TLTソフトは、資格試験 合格保証のNewtonが提供します。

ニュートンTLT 宅建試験は、
今回も、本試験において「的中」させることに成功しました!

◆今年度【宅建 TLTソフト】は更なる進化を遂げました。

司法書士講座や行政書士講座で好評の試験直前 確認模擬テストを導入し、
講座内容に柔軟性を持たせると共に2008年度試験の合格へ向け必要な要素を完全装備致しました。

宅建 合格までに必要な標準学習時間は、約127時間です。

ニュートンが過去の実績に基づき宅建試験を分析し開発した、この新戦略バージョンで今年度 宅建を是非攻略して下さい。

画期的な「合格専用プログラム」として開発された新戦略では、民法を最重視して進めます。
民法の理解度で、そのほかの、例えば宅建業法、その他法令などの問題がひじょうに分かりやすくなるからです。
合格への勉強はとてもカンタンです。


TLTソフトのことはすでにご存知と思いますが、勉強をしたところは二度と忘れることはないと思うほど習熟機能が働いて頭にすり込んでしまうシステムです。
各レッスンとも学習が終了すると合格表示が出ます。合格表示は完全習熟の証です。


合格保証制度は、試験前日までに各科目ごとの「合格保証番号」と受験票の写し等を弊社に報告され、実際に受験して、
万一、不合格となったとき、弊社にお支払いになった宅建TLTソフト代金全額を返還するものです。


学習には必ずパソコンをご用意ください。全項目の学習はパソコンの画面上で行います。
パソコンに慣れていない人も1時間程度で超速の学習ができるようになります。
パソコンでの学習が、従来の学習に比べてどんなに効率のいい勉強ができるか、すぐに実感できると思います。


従来は同じ学習効果をあげるのに300時間を必要としていましたが、2008年の新バージョンTLTソフトでは、わずか127時間でカンタンに終了できる「合格プログラム」として開発されました。

これまでの過去問と実際に出題される問題をよく調べてみると、
10年間に2度以上出題された項目の問題が50問中36問程度あります。

2回以上出題されたことのある学習項目を完全に正答できるようにすれば、36点以上が取れるわけです。

過去10年間での全問題は4択問題500問、枝問で2000問です。
同じ学習項目から2回以上出題された問題数は約1600問です。
宅建の全学習項目数は902項目です。
そして、2回以上出題された必須学習項目数は全科目合計で260項目です。

したがってその全過去問と類題を頭に入れてしまえば、
本試験で正答できる4択問題が50問中36問あり、
残り14問については、
同じ番号を選んでも確率的に3問ないし4問が正答となるため、最低でも38問以上が正答になります。

合格点は通常32〜33点、よほど高い年で35点です。
新戦略では、民法を最重視して進めます。民法の理解度で、そのほかの、例えば宅建業法、その他法令などの問題がひじょうに分かり
やすくなるからです。


都市計画法などについては、出題される問題は必須430問の学習事項にほとんど決まっていることから重要順に点数を効果的に積み上
げる最適の習熟学習をTLTソフトで進め、約25時間で完了です。

農地法や税務など小範囲の法令から出題される必須事項のトレーニング、約20時間を終了すれば合格は不動になるはずです。
しかし、合格点を十分に取れる力がありながら不合格になる人も数多くいます。


50問中には難問といわれる問題が10問ほどあります。

これらの問題は考えても正答できないものと思ってください。
もしその問題を考えだすと、アッという間に無駄な時間を使い、正答できる問題まで時間切れで、いわばワナに落ちてしまうのです。

そのため、9月には「合格点到達を確認するモギテスト」を5回、インターネットで実施します。

このモギテストは、これまでにそれぞれ合格保証番号が表示されるまで頭に刷り込んだ必須問題が38問、発展応用や難問が12問で作
られています。だから38問は正答できなければなりません。難問12問は瞬時に見分け同じ番号を選んでいれば、3点は加算されますか
ら「41点」は取れることになります。38点以上に合格番号が表示されます。

こうして、宅建資格の取得はまちがいなしとなるのです。

TLTソフトのことはすでにご存知と思いますが、勉強をしたところは二度と忘れることはないと思うほど習熟機能が働いて頭にすり込ん
でしまうシステムです。各レッスンとも学習が終了すると合格表示が出ます。合格表示は完全習熟の証です。


さらにニュートン社による過去11年間の宅建試験問題が利用できるサイトで、あなたの資格取得をサポートします。
完全習熟する全902項目を、科目別に掲載してあります。
●宅建2008これで合格! 「学習項目一覧表&過去問11年」
 http://www.newton-kakomon.com/tk/

Web学習教材 [インターネットによる学習教材です]

3ヶ月コース  14,400円(20%割引)
宅建試験を攻略するWeb版TLTは、一発合格を目指す方に最適のコースです。
さらに、「CD−ROM教材」への変更(もしくは追加)の際には10%引きで購入できる特典つきです。

CD-ROM教材(合格保証つき)

◆一般会員
 62,000円  
◆モニター会員  29,700円  
Q&A

Q:宅建試験合格有効期限はありますか?

A: 宅建試験合格の有効期限は一生です。実際に宅地建物取引主任者証という免許証を持つためには5年に1度更新する必要がありますが、
宅建の資格に合格したという事実は一生有効です。

Q:宅地建物取引主任者(宅建)の資格について教えて!?

A: 土地や建物など不動産の売買・賃貸・仲介を業として行う事を宅建業といいます。
宅建事務所に5人に1人の割合で有資格者を置くように法律で定められています。不動産業界では必須の資格です。
ちなみに
不動産取引を行う事務所に設置する宅建主任者が「5人に1人」では足りないので、「3人に1人」程度にする、という案が国土交通省より出ており、
今後ニーズがますます増大しそうです。リストラ、倒産、転職などの予想外のピンチに直面しても、切り抜けられる利点があります。
不動産業界への就・転職には、とにかく持っていたい資格です。履歴書に書いてあれば強力なアピールになります!

Q:不動産業界以外でも役立つの?

A: さまざまな業界で重宝されます!
不動産や建設会社や住宅メーカーでは、宅建主任者がいなければ契約が成立しないため、業界でのニーズが高いです。
金融関係や保険会社でも、融資の際の担保として不動産を扱うことも多く、宅建の専門知識が役立ちます。
また、一般企業の総務や財務部門等では、会社の資産である不動産の管理・運用に役立つため、高評価につながります。
多くの企業が宅建の専門能力に注目し、資格手当ての支給や昇進に結びつく可能性もあります。

Q:「宅地建物取引主任者」登録ってなんですか?

A: 宅建試験に合格しただけだは、宅建主任者として登録できません。
登録するためには宅建業者での「2年以上の実務経験」が必要です。実務経験がない場合は「(財)不動産流通近代化センター」の登録実務講習を受けなければなりません。
それらをクリアして初めて道府県知事に宅地建物取引主任者登録をし、宅地建物取引主任者証の交付を受ける事ができるようになります。

Q:宅建試験の日程を教えてください。

A: 通常10月第3日曜日の年に1回実施されています。合格発表は11月末から12初旬頃になります。

Q:受験資格について教えてください。

A: 学歴・年齢・経験に関係なく誰でも受験することが可能です。

Q:合格基準について教えてください。

A: 具体的に何点以上で合格というのは無く、基準は非公開です。
合格率は毎年違いますが、全体の上位15%前後が合格となるようです。

Q:宅建の学習期間はどのくらいですか?

A:宅建試験の内容はそれほどボリュームがあるわけではないので、短期での合格も可能です。
一般的には3ヶ月程度が短期の目標になります。ただ時間がない人には厳しいので、
学習期間は3ヶ月から9ヶ月といったとでしょうか。

Q:宅建主任者になるにはどうしたらいいの?

A:合格者には「宅地建物取引主任者資格登録等の手続きについて」が送られてきます。 
宅建主任者になりたい場合(試験合格だけでは宅建主任者ではありません)は、受験した試験地の都道府県へ登録の申請が必要になってきます。
【登録できる方】
 宅地建物取引主任者資格試験に合格された方で、
@宅地建物取引業の実務(一般管理事務は除く。)の経験が2年以上ある者、
A国土交通大臣の登録を受けた宅地又は建物の取引に関する実務についての講習(以下「登録実務講習」という。)を修了した者、
B国、地方公共団体又はこれらの出資により設立された法人において宅地又は建物の取得又は処分の業務に従事した期間が通算して2年以上である者で、
かつ、宅地建物取引業法第18条第1項各号に揚げる欠格要件に該当しない方が登録できます。
(※実務経験又は実務登録講習修了の有効期限は、都道府県によって異なる場合があります。)
【登録実務講習とは】
「登録実務講習」は、宅地建物取引業法第18条1項及び同法施行規則第13条の16の規定に基づく法定の講習で、
宅地建物取引主任者資格試験に合格された方で、実務経験が2年に満たない方が登録実務講習を修了することにより「2年以上の実務経験を有する者と同等以上の能力を有する者」と認められ、
資格登録の要件を満たすことができるものです。なお、登録実務講習は宅地建物取引主任者資格試験に合格した方を対象として実施するもので、試験に合格されていない方は受講することができません。

登録申請をする事で晴れて宅建主任者になる事ができます。

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